康波周期理論によると、2020年にはすでに第5波の景気後退期に入っています。過去の4つの波を振り返ると：回復期(1982-1991年)、繁栄期(1992-2008年)、後退期(2009-2019年)、そして現在の景気後退期は2030年頃に一段落する見込みです——ただし、研究によっては2034年まで延長される、あるいは2026年に早期終了するとも言われています。

しかし、より重要なのは、景気後退期自体が二つの衝撃段階に分かれていることです。第一波の衝撃(2020-2022年)は主にコモディティ分野に作用し、これは皆さんも経験済みです。今警戒すべきは第二波の衝撃(2025-2027年)で、これは金融資産、特にドル資産——米国株と米国不動産市場——を直撃します。

2025年はすでに過ぎ去ろうとしていますが、米国株の本当の試練はまだ完全には到来していません。特にAI関連銘柄は、エコシステム全体が懸念されるほど膨張しています。FAANGの巨頭たちを見れば、その評価バブルの大きさがわかります。問題の根源は、OpenAIとNVIDIAの二社にあります。

さらに目を引くのは、彼らが形成する資金循環です。NVIDIAはOpenAIに1000億ドルの投資を行い、AMDはOpenAIの株式の10-20%を譲渡しています。その後、OpenAIはNVIDIAやAMDのチップを購入したり、Oracleのクラウドサービスを借りたりします。一方、Oracleは引き続きAMDやNVIDIAからハードウェアを調達し続けています——この自己強化型の資本循環が狂ったように回り続けており、各サイクルでこれらの企業の評価額は高騰していますが、このモデルの持続可能性には疑問が残ります。