ビットコインがまた史上最高値を更新し、今回は11万〜12.6万ドルの間まで突き抜けました。ここまで急騰した理由は、実はとてもシンプルです——
まずは機関投資家の参入です。アメリカの現物BTC ETFのおかげで、大口資金が参入しやすくなりました。いまや上場企業が直接保有するBTCは102万枚を超え、総供給量の4.9%に達しています。この数字は本当に小さくありません。
次に、マクロ経済環境です。ドル安＋地政学的リスクの高まりで、皆がBTCをインフレヘッジの手段として見なしています。
さらに半減期のサイクルもあります。毎回半減期は強気シグナルとなり、次の半減期は2026年なので、まだ投機の余地があります。
ただし面白いのは、2025年には金（ゴールド）のパフォーマンスが逆にBTCを上回ったことです。BTCの値動きは依然としてリスク資産に近く、株式との相関が非常に高い一方、金とはほとんど関係がありません。したがって、「デジタルゴールド」と見なすのはやめましょう。リスク資産こそがBTCの本当の姿です。
テクニカル面では、フィボナッチリトレースメント、21週EMA、RSIのダイバージェンスなどがすべて重要なポイントに位置しています。トレーダーは「日曜ポンプ」に注意すべきで、週末に大きく上がった後は月曜日に逆方向に動くことが多いです。
総じて、機関の後押し＋マクロ好材料＋半減期期待、この3つがB

SolanaとXRPのETFが登場し、今回は本当に違います。
SECはETFの承認期間を240日から75日に短縮し、エコシステム全体を一気に加速させました。新型ETFは75/25の配分（75%伝統的資産＋25%暗号資産先物）でリスクを分散し、毎月自動的にリバランスされます。
特に興味深い点は以下の通りです：
- XRPはSECとの訴訟中でありながらETFに組み込まれており、市場の信頼が非常に高いことを示しています
- SolanaはFTX騒動を乗り越え、エコシステムの強靭さを証明しました
- 一部のETFはカバードコール戦略を活用し、毎月利息を生み出しています
これにより、多くの機関投資家、年金基金、銀行、ヘッジファンドが注目しています。以前は暗号資産に慎重だった彼らも、今では規制下の正規ルートで参入できるようになりました。
もちろん、リスクも存在します：ボラティリティ、規制リスク、インサイダー取引の懸念などです。しかし、全体として、今回の動きは暗号資産が主流化に向かう象徴的な出来事と言えるでしょう。アルトコインの春が本当に訪れるかもしれません。

TSMCは今年、株価が急騰しています。株価が36％超上昇したことで、この半導体大手は現在、台湾加権指数の43％という圧倒的なウェイトを占め、さらにMSCI新興国指数やアジア太平洋指数でも約12％を占めるようになっています。
ここで問題が生じます。多くのファンドは規制により、単一銘柄への投資がポートフォリオの10％を超えてはならないと制限されています。その結果、今や世界中で1,000億ドル以上の資金が「足止め」され、TSMCの上昇に追随したくてもできない状況です。
BNPパリバ・アジア資産運用の投資マネージャー、ロキシー・ウォン氏は率直にこう語ります。「私たちはTSMCをアンダーウェイトせざるを得ません。それは悲観的だからではなく、制度上の上限があるからです。私たちにとって本当のリスクは、むしろ配分が少なすぎることです。」
一部のファンドマネージャーは、先物やオプションなどのデリバティブを使って規制を回避したり、TSMCのサプライチェーン企業（鴻海、日月光）を購入する「迂回策」を取ったりしています。しかし、これらはいずれも苦肉の策であり、市場はいま「指数ウェイトが上昇→パッシブファンドが追随→バリュエーションがさらに上昇」という悪循環に陥っています。
皮肉なことに、アジアの歴史でも単一銘柄が独占的な存在となった例はありました（香港のアリババ、韓国のサムスン電子）が、TSMCほど極端な